今年もレジャー白書の季節がやって来ましたが、予想通りと言いますか何といいますか、遊技人口は1000万人を割れました。

2016年の余暇市場動向を調査した同白書。その結果によると、パチンコ参加人口は前年比130万人減の940万人、市場規模は前年比1兆6,030億円減の21兆6,260億円で、参加人口、市場規模とも減少した。参加人口は2013年以来、3年振りに1,000万人を下回り、過去20年の調査結果では最低参加人口を更新した。
パチンコへの参加率は9.3％で前年比1.3％の減少、年間平均活動回数は29.8回で前年比2.6回の減少、年間平均費用は88,900円で前年比10,300円の減少となった。前回の調査結果では、参加人口が減少した一方で、参加者1人当たりの年間活動回数や年間平均費用は増加し、参加者のヘビーユーザー割合の高まりが指摘されていた。しかし今回の調査結果では、特にそういった傾向も見られず、参加人口の減少に加えて、参加者1人当たりの年間活動回数や年間平均費用も減少する結果となった。

記者発表会で桜美林大学ビジネスマネジメント学群の山口有次教授は「外食やカラオケはインバウンドの恩恵を受けているが、今後、パチンコ等もインバウンドの恩恵の拡大が期待できる分野として、その取り込みを検討する価値がある」と、既存ファン以外へのアプローチの必要性を述べた。
余暇市場全体の市場規模は70兆9,940億円で、前年比2.0％の減少。娯楽部門では、パチンコが大きな落ち込みが続いたほか、テレビゲーム、宝くじ、カラオケボックスも市場規模を下げた。その一方で、条例の改正により青少年の立入可能時間が拡がったゲームセンターが復調したほか、場外売場での売上を伸ばした公営ギャンブルや、外食、モバイルゲームが堅調な推移をみせた。

なお余暇市場全体の市場規模は、上記の通り減少したが、市場規模額が突出して多いパチンコを除くと、前年比0.3％増となり、微増ではあるものの4年連続のプラス成長となる。
余暇参加人口の上位は、これまでと大きな変動はなく、トップは6年連続となる「国内観光旅行」で5,330万人。以下、「外食」（4,090万人）、「ドライブ」（3,880万人）、「読書」（3,880万人）、「映画」（3,560万人）と続く。2016年はリオ五輪があり、スポーツへの関心が高まったほか、住居周りでの手作業や日帰りで楽しめる身近なレジャーが順位を上げた。
出典：遊技日本様より

レジャー白書は算出方法を変えて水増しした形で1000万人以上キープしていましたが、それも限界です。

10％の下落というのは物凄いモノがあります。

一方でゲームセンターの復調というのが意外でした。

昨年はセガサミーの「艦これアーケード」がHITした要因もあるのでしょうけど、青少年立ち入りの規制緩和というのはパチンコ屋と対照的です。



同じ風営法でも条例で規制緩和されるゲーセンと規制強化されるパチンコとでは何が違うのでしょうか。

依存症問題はどちらもあるのに・・・。

ここらあたりを警察のお偉いさんに聞いてみたいです。

気になる言葉として

記事にある編集担当者の話です。

「外食やカラオケはインバウンドの恩恵を受けているが、今後、パチンコ等もインバウンドの恩恵の拡大が期待できる分野として、その取り込みを検討する価値がある」

レジャー白書なので「インバウンド＝外国人観光客」という意味なのだと思いますが、果たして外国人観光客を取り込む事は可能なのでしょうか。

僕自身は何度か述べたように「東京オリンピック開催時、都内のパチ屋は全店営業自粛を求められるはずだから外国人観光客をアテにするな」という考え方です。

そもそも、外国人はパチンコを面白いと思うのでしょうか？

ベトナムや台湾やグアムなどにも日本式のパチンコ屋があるそうですが、そんなに流行っているとは聞かないです。

他国と比較した場合、日本はギャンブルにおいて後進国だと僕は見ています。

そういう認識を持っている人は少ないはずですが、インバウンド戦略において重要な要素です。

まず海外の人にパチンコを打ってもらって、反応を調査する必要があります。

天下一閃なら日本語が解らない外国人観光客でも十分楽しめるような気もしますが、こればかりは実際に金を賭けて打って貰わないと解りません。

成田や関空に外国人専用のパチ屋を作って市場調査するべきですが、常識的に考えて出店させて貰えないです。

インバウンドを狙うのは結構な事ですが、予備調査をしっかりやって欲しいと思います。