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3月の年度末にパチ屋が大量に閉店したそうです。

全日遊連組合員数調査 年度末で店舗数が大幅減(遊戯通信)様より引用

全日遊連が行う各都府県方面遊協の組合員数調査によると、3月末時点の営業店舗数は前の月から63店の大幅減で1万210店になった。月内の新規店はわずか7店と振るわず、一方の廃業店が61店舗に上ったことで、全体で大きく減らした

例年、年度末となる3月期は廃業店舗数が多いが、昨年の51店舗、一昨年の55店舗を上回った。当月内に発生した休業店舗も20店舗と高い数字を示し、休業店舗数の全体は137店舗になるなど、厳しさを募らせている。

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遊技機台数はパチンコ機が1万2365台の大幅減で263万1433台に減り、増加基調が続くパチスロ機もホール数の大幅減の影響で2729台減の151万4168台になった。その他遊技機を含めた総台数は1万5094台減の414万5757台。

足らんわ

決算書

パチンコ・パチスロのホールで株式上場している企業はありません(厳密に言うとダイナムがシンガポールで上場していますが)。

上場のメリットは株券発行で資金調達が出来る事ですが、監査法人のチェックを受けた決算書の公開が求められます。

一方で非上場企業は決算書を厳しくチェックされませんが、資金調達は銀行経由のみとなります。

昨年からメーカーが急ピッチでお亡くなりになりましたが、これは上場企業であるセガサミーやフィールズなどの決算を見て銀行が「危ない」と判断して、資金を引き上げり、貸し渋った結果のはず。

銀行経由でしか資金が調達出来ない
非上場メーカーは即倒産につながります。

一方でホール企業には銀行の貸し渋りや資金引き上げが及んでいないようです。

年度末ですら61店舗の閉鎖で済んでいるわけですから。

それは決算書を一般公開しているマルハンやダイナムが更なるボッタクリ営業で利益を維持しているからに他なりません。

マルハンやダイナムが大幅な減収・減益の決算を出せば風向きは一気に変わります。

もちろん決算書は厳しくチェックされ無いので、ある程度の粉飾は可能です。

しかし、もう既に粉飾されまくり
限界点に達している可能性もあります。

実際マルハンだろうがダイナムだろうが
お客が減っているのは事実ですし。

その風向きが変わった時、
非等価で貯玉をしている人は注意して下さい。

今はキング世田谷店の休業やマルハンパチンコタワー渋谷店の閉店時ように貯玉交換をきちんとアナウンスしてくれますが、グループ企業自体が倒れた場合は話が違ってきます。

民事再生を申請する会社もありますが、
営業利益がプラスになる
見込みが無い場合は
まず通りませんので
手続き費用の無駄です。

ある日突然倒産する事になります。

そういう状況になれば「61店舗閉店」とかケチくさい数字ではなく、毎月数百店舗ずつ減っていくでしょう。

パチンコ台&店は供給過剰なので
淘汰される事はユーザーにとって悪いことじゃありません。

ただ貯玉をしている人は十分注意して下さい。

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